住宅購入予算シミュレーション
年収・頭金・返済期間を入力するだけで「いくらの家が無理なく買えるか」を逆算。返済負担率ゲージと年収倍率で安全性を可視化します。
基本情報を入力
額面年収（税込）を入力してください。共働きの場合は合算額を入力します。
住宅購入に充てられる貯蓄額。諸費用分は別途必要です。
一般的には35年。「80歳−現在年齢」が上限の金融機関が多いです。
詳細設定を開く（金利・住宅種別・ボーナス返済など）
選択に応じてデフォルト金利が変わります。
年収に対する年間返済額の割合。20%以下が安全圏です。
種別に応じて諸費用率が変わります。
ボーナス返済を利用しない場合は0のままで結構です。借入額の20%以内を推奨。
診断結果
あなたの住宅購入予算の目安
—
返済負担率ゲージ
| 借入可能額 | — |
| ＋ 頭金 | — |
| ＝ 購入可能額（物件価格） | — |
| ＋ 諸費用概算（—） | — |
| ＝ 必要な総資金 | — |
月々の返済目安
| 月々のローン返済額 | — |
| ボーナス月加算額（年2回） | — |
| 年間返済額 | — |
| 総返済額 | — |
| うち利息合計 | — |
諸費用の内訳（概算）
住宅種別「—」の目安です。実際の金額は不動産会社・金融機関にご確認ください。
結果の解読
予算内訳グラフ
年収別 購入可能額の早見表
現在の入力条件（金利—%・返済期間—年・頭金—万円・返済負担率—%）で計算
| 年収 | 購入可能額 | 月々返済額 | 年収倍率 |
|---|
住宅購入予算の決め方
1. 年収倍率の目安
住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」によると、住宅購入者の年収倍率の平均は以下の通りです。
- 新築マンション：年収の約7.2倍
- 建売住宅：年収の約6.6倍
- 注文住宅（土地付）：年収の約7.7倍
- 中古マンション：年収の約5.6倍
ただし、これらは平均値であり「無理のない範囲」とは限りません。5〜6倍を目安に考えると、教育費や老後資金との両立がしやすくなります。
2. 返済負担率の目安
返済負担率（年間返済額÷年収×100）は、住宅ローンの安全性を測る最も重要な指標です。
| 返済負担率 | 評価 | 説明 |
|---|---|---|
| 20%以下 | 安全圏 | 教育費・老後資金も十分確保可能 |
| 20〜25% | 一般的 | 多くの家庭で選ばれる水準 |
| 25〜30% | やや注意 | 生活費の見直しが必要になる可能性 |
| 30%超 | 要注意 | 家計に余裕がなくなるリスク大 |
フラット35の審査基準では年収400万円未満で30%以下、400万円以上で35%以下ですが、審査に通ることと「無理なく返済できること」は別です。 出典：住宅金融支援機構 フラット35ご利用条件
3. 諸費用の目安
住宅購入時には物件価格とは別に諸費用がかかります。住宅種別ごとの目安は以下の通りです。
- 新築マンション：物件価格の3〜5%（仲介手数料が不要な場合が多い）
- 新築戸建て・中古住宅：物件価格の6〜9%（仲介手数料が必要）
- 注文住宅：物件価格の10〜12%（設計料・地盤調査費等を含む）
主な諸費用の内訳：
- 仲介手数料：物件価格×3%+6万円+消費税（中古の場合）
- 登記費用（登録免許税+司法書士報酬）：30〜60万円
- ローン事務手数料：借入額×2.2%程度（ネット銀行の場合）
- 火災保険・地震保険：15〜40万円（10年）
- 印紙税：1〜6万円
よくある質問
住宅購入予算は年収の何倍が目安ですか？
返済負担率（返済比率）はどのくらいが安全ですか？
頭金はどのくらい用意すべきですか？
住宅購入時の諸費用はどのくらいかかりますか？
変動金利と固定金利、どちらで計算すべきですか？
関連する計算ツール
ご注意
本シミュレーションは概算です。実際の金額は金融機関・不動産会社にお問い合わせください。 計算は住宅金融支援機構、国土交通省の情報に基づいています。