iDeCo節税シミュレーション
年収・職業・掛金を入力するだけで、iDeCo加入による節税額と運用シミュレーションを自動計算します。
基本情報を入力
職業により掛金の上限額が異なります。iDeCo公式：加入資格
iDeCoは65歳になるまで（64歳以下）加入可能。受取は原則60歳以降（加入期間10年以上）。
額面の年収（税引前）を入力。自営業の場合は事業所得（売上-経費）。
最低5,000円から1,000円単位で設定可能。上限は職業により異なります。
上限: 23,000円/月（276,000円/年）
詳細設定（運用利率・期間）
元本確保型は0.01%程度、バランス型は3-5%、株式型は5-7%が目安。
自動計算: 65歳 - 現在の年齢。変更も可能です。
シミュレーション結果
年間の節税額
累計節税額（年間）
積立元本合計
運用益（非課税）
60歳時の受取見込額
計算の内訳
| 項目 | 金額 |
|---|
資産推移グラフ
このツールでできること
- 年収・職業・掛金を入力するだけで、iDeCo加入による年間の節税額（所得税＋住民税の軽減額）を自動計算
- 加入から60歳までの累計節税額と運用シミュレーション（元本＋運用益）を表示
- 想定利回りを変えて元本確保型と投資型の比較ができます
- 年収別の節税額一覧表で、自分の年収帯の節税効果を一目で確認
iDeCoの3つの節税メリット
①掛金が全額所得控除
毎月の掛金が「小規模企業共済等掛金控除」として全額所得から差し引かれます。所得税率20%＋住民税10%の方なら、掛金の30%が節税になります。
②運用益が非課税
通常、投資の利益には約20.315%の税金がかかりますが、iDeCoなら運用中の利益がすべて非課税。複利効果が最大限発揮されます。
③受取時も控除あり
一時金なら「退職所得控除」、年金なら「公的年金等控除」が適用されます。加入期間が長いほど控除額が大きくなります。
掛金の上限額早見表
| 加入者区分 | 月額上限 | 年額上限 |
|---|---|---|
| 自営業・フリーランス（第1号） | 68,000円 | 816,000円 |
| 会社員（企業年金なし） | 23,000円 | 276,000円 |
| 会社員（企業型DCあり） | 20,000円 | 240,000円 |
| 会社員（DB加入）・公務員 | 12,000円 | 144,000円 |
| 専業主婦（夫）（第3号） | 23,000円 | 276,000円 |
※自営業の上限68,000円は国民年金基金・付加年金との合算額です。2024年12月制度改正対応。出典: iDeCo公式サイト
年収別の節税額一覧
※会社員（企業年金なし）・掛金上限23,000円/月で計算
| 年収 | 所得税率 | 年間節税額 | 30年累計 |
|---|
使い方ガイド
- 職業を選択します。掛金上限が自動で表示されます。
- 年齢と年収を入力します（Quick buttonsも使えます）。
- 毎月の掛金を入力します。上限額以下で5,000円以上の1,000円単位です。
- 必要に応じて「詳細設定」で運用利回りと期間を調整します。
- 「節税額をシミュレーション」ボタンで結果が表示されます。
よくある間違い・注意点
- 専業主婦（夫）は所得控除メリットなし: 所得がないため掛金の所得控除が効きません。運用益非課税と受取時控除のメリットのみです。
- 住宅ローン控除との関係: iDeCoの所得控除で課税所得が減ると、住宅ローン控除が使いきれなくなるケースがあります。特に所得税額が小さい方は要注意です。
- 受取時の税金を忘れがち: 節税効果ばかりに注目しがちですが、受取時には退職所得として課税されます。他の退職金がある場合は退職所得控除が重複しません。
関連情報
最終更新日: （2026年税制に基づく）
よくある質問
iDeCoの掛金上限額はいくらですか？
iDeCoの3つの節税メリットとは？
iDeCoのデメリット・注意点は？
iDeCoとNISAはどちらがお得ですか？
この計算結果は正確ですか？
関連する計算ツール
ご注意
本シミュレーションは概算であり、実際の節税額・運用結果を保証するものではありません。iDeCoの加入・運用に関するご判断はご自身の責任で行ってください。詳細はファイナンシャルプランナーや税理士にご相談ください。 計算は金融・投資の情報に基づいています。