FIRE達成シミュレーション
FIRE（経済的自立・早期退職）に必要な資産額と達成年数を自動計算。取り崩しシミュレーションで資産寿命も確認できます。
基本情報を入力
投資に回している金融資産（預貯金＋投資信託＋株式等）の合計額。
毎年投資に回せる金額。収入−支出から算出。新NISA枠（年360万）も参考に。
全世界株式5-7%、バランス型3-5%が目安。保守的に見積もる場合は3-4%推奨。
詳細設定（年金・インフレ率・年齢）
厚生年金の平均受給額は年約168万円（月14万円）。国民年金のみは年約78万円。
日銀の目標は2%。過去20年の日本平均は約0.5%。保守的に1-2%が目安。
Barista FIRE（パート等の労働収入）がある場合に入力。
FIRE達成シミュレーション結果
FIRE必要資産額
FIRE達成まで
取り崩しルール別 必要資産額
3%ルール（保守的）
生活費×33.3倍
4%ルール（標準）
生活費×25倍
5%ルール（積極的）
生活費×20倍
FIREタイプ診断
資産推移シミュレーション
積立期（FIRE達成まで）→ 取り崩し期（FIRE後）の資産推移 ※運用益に20.315%課税を考慮
配当金生活 必要資産額早見表
配当利回り別に、希望月額配当を得るための必要資産額（税引後）
| 月額配当 | 利回り2% | 利回り3% | 利回り4% | 利回り5% |
|---|
※税引後（NISA口座外の場合は配当に20.315%課税）を考慮した必要資産額
年別資産推移
| 年数 | 年齢 | 資産額 | 年間収支 | 状況 |
|---|
このツールでできること
- FIRE必要資産額を4%ルールに基づき自動計算
- 現在の資産・投資額からFIRE達成年数を算出
- 3%/4%/5%ルールの3パターン比較
- 取り崩しシミュレーションで資産寿命をグラフ表示
- 配当金生活の必要資産額を利回り別に早見表表示
- FIREタイプ診断（Lean/Fat/Barista FIRE）
- 年金・インフレ率・副収入も考慮した精密計算
FIREの3つのタイプ
Lean FIRE（節約型）
- 生活費: 月15〜20万円程度
- 必要資産: 約4,500〜6,000万円
- 特徴: 生活費を極限まで抑える
- 向いている人: ミニマリスト志向
Fat FIRE（余裕型）
- 生活費: 月35〜50万円以上
- 必要資産: 約1〜1.5億円
- 特徴: 現在以上の生活水準を維持
- 向いている人: 高収入で余裕を求める方
Barista FIRE（一部労働型）
- 副収入: 月5〜15万円のパート等
- 必要資産: 完全FIREの50〜70%
- 特徴: 好きな仕事＋資産運用
- 向いている人: 社会との接点を持ちたい方
FIRE達成の計算方法
基本公式（4%ルール）
FIRE必要額 = 年間生活費 × 25
例: 年間生活費300万円 × 25 = 7,500万円
達成年数の計算
現在の資産を複利運用しながら毎年投資額を加算し、目標額に到達するまでの年数を計算します。複利効果により、想定利回りが高いほど・投資額が多いほど達成年数は短くなります。
使い方ガイド
- 年間生活費を入力（家計簿アプリ等で確認するのが正確です）。
- 現在の資産額と年間投資額を入力。
- 想定利回りを選択（保守的に3-5%推奨）。
- 必要に応じて詳細設定（年金・インフレ率）を入力。
- 「シミュレーション開始」で結果が表示されます。
具体的な計算例
例①：35歳・年間支出300万円でFIRE（完全リタイア）を目指す場合
前提条件: 現在の資産1,000万円、年間投資額200万円、想定利回り4%
① FIRE必要額 = 年間支出300万 × 25 = 7,500万円
② 毎年200万円を投資しながら4%で複利運用
③ 1年目: 1,000万×1.04+200万 = 1,240万円
④ 5年目: 約2,216万円 → 10年目: 約3,644万円 → 15年目: 約5,407万円
⑤ 達成年数: 約18年（53歳でFIRE達成）
※ 4%ルールでの取り崩しは、米国株式の過去実績に基づくものです。日本での生活にはインフレ率や為替リスクも考慮が必要です。
例②：40歳・年間支出400万円でサイドFIRE（月10万円の副収入あり）を目指す場合
前提条件: 現在の資産2,500万円、年間投資額250万円、想定利回り4%、副収入120万円/年
① 資産からの必要支出 = 400万 − 120万（副収入）= 280万円/年
② サイドFIRE必要額 = 280万 × 25 = 7,000万円（完全FIREの7,500万より500万円少ない）
③ 毎年250万円を投資しながら4%で複利運用（初期2,500万円）
④ 達成年数: 約11年（51歳でサイドFIRE達成）
※ 副収入があることで、必要資産額と達成年数の両方が大幅に短縮されます。好きな仕事で月10万円程度の収入を得るBarista FIREは、現実的なFIRE戦略として注目されています。
よくある間違い・注意点
- インフレを考慮していない: 4%ルールの原典（トリニティスタディ）はインフレ調整後のデータですが、日本のインフレ率は近年上昇傾向にあります。生活費は固定ではなく、年1〜2%の上昇を想定に入れることが重要です。
- 年金を忘れている: 日本では65歳から老齢年金を受給できます。年金受給開始後は取り崩し額を減らせるため、FIRE必要額は純粋な「年間支出×25」より少なくなる場合があります。
- 暴落時の取り崩しリスク: FIRE直後に大幅な株価下落が起きると、資産が急速に目減りします（シークエンスオブリターンズリスク）。FIRE初期2〜3年分の生活費を現金で確保しておくことが一般的に推奨されます。
関連情報
資産形成にはつみたてNISAシミュレーション、iDeCoシミュレーション、配当の税金は配当金・株式税金計算ツールも併せてご活用ください。
最終更新日: （2026年制度に基づく）
よくある質問
FIREとは何ですか？
4%ルールとは何ですか？日本でも通用しますか？
FIREに必要な資産額はいくらですか？
FIREの3つのタイプの違いは？
この計算結果は正確ですか？
関連する計算ツール
ご注意
本ツールは情報提供を目的としており、投資助言ではありません。シミュレーション結果は仮定に基づく概算であり、実際の投資成果を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。 計算はトリニティスタディ、金融庁、総務省の情報に基づいています。